正月らしく今年を予想してみたいのである。 独断と偏見に基づいて大胆に予想すれば、2009年という歳は後世からメディアが変わった年と評価されるであろう。 新聞がその影響力を失い、TVもNHKを除いて活力を無くし、有料Webサイトが勃興し多チャンネル有料TVが広まった年と記憶されるだろう。
かねてから、茫猿は昨今のマスコミの状況を嘆いてきたのである。 調査報道が極端に少なくなり、閉鎖かつ特権的記者クラブ発表を垂れ流す報道の現状は自滅行為であろうと思われる。 折しも新聞の販売部数が漸減傾向にあり、特に若者の購買数が減っているという。 ジニ係数が若者に特に高くなっていると云うから、彼らは新聞よりは携帯電話であろうし、インターネットであろう。 新聞はコンビニや駅頭で買うものになってきているのであろう。 TVだってNHKのクローズアップ現代やNHKスペシャルなど一部の番組を除けば、芸能人の楽屋話や視聴者イジリに終始する番組ばかりである。 かくいう茫猿だって、地デジに変えてからはチャンネルはBSに固定したままである。
販売部数の減少や視聴者数の減少から広告収入が減り、マスコミが自滅してゆくのはマスコミ自身が招いた結果でありやむを得ないが、第四の権力として存在しなければならないジャーナリズムが衰退してゆくのはとても由々しきことである。 その古い衰退する第四の権力に代わるものとしてWEBサイトが勃興してゆく歳になるであろうと云うのである。 今年は必ず年内に総選挙が行われるであろう。公選法が未改正だから選挙運動そのものにWEBサイトが使われることはない。 未だ政治家自身がWEBの力を甘く見ているし正しく理解もしていない。 しかし、WEBそのものは過去の選挙とは様変わりと云うほどに選挙に係わるであろうと思われるのである。
そんな意味から、茫猿は次に掲げるサイトを注目している。 それらのサイトは方向性や政治的立場は異にするが、異にするだけにそれらのサイトを横断的に読むことが茫猿の視野を広げてくれるのである。
『世に倦む日々』 筆者は未だ不詳であるが、今年は有料化(月額300円)を掲げている。
『永田町徒然草』 筆者は元自民党代議士、白川勝彦氏である。
『池田信夫 Blog』 サイト名称のとおり池田信夫氏が筆者である。IT & Economicsを解説する。
『村上龍 Japan Mail Media』 作家村上龍氏が主宰するサイトである。 主に経済関係の論客が登場する。
『田中宇の国際ニュース解説』 田中宇氏のサイトである。 新聞やTVとは二味違う解説が読める。
『不動産と景気・経済』 筆者は未だ不詳である。エントリー更新数は少ないが、記事の切り口は鋭い。
この他にも「ムネオ日記」や「きっこのブログ」や「喜八ログ」や「お玉おばさん」など多種多様である。 茫猿が知らないだけで他にも幾つもあるだろう。 でもWEBの世界特有の現象があるから、少し注意していれば話題のサイトは自ずと茫猿のセンサーにヒットするのである。 つまり縦横に張られているリンクやトラックバック、コメント投稿といったWEB固有のツールが、茫猿のサーチ力不足を十分に補ってくれるのである。 この相互補完性みたいなWEBの力は、宅配制度とチャンネル支配権に守られる既往のマスコミには得られないことである。 鄙からの発信に立ち寄った方が、十幾つかのサイトを紹介されることが、既にWEBリンクの輪のなかに居ることなのである。
これらのサイトについて、一方に偏るのは危険である。 いずれも個人サイトであり、個人の主張が全面に出ているから偏向する危険もある。 でも同じテーマについて、これらのサイトを横断的に読めば新聞やTVの方が記者クラブ発表などに偏向している状況が見えてくるのである。
昨年末のマスコミで象徴的であったのは、派遣切りがこれだけ世間を騒がせているのに、経団連御手洗会長(キャノン社長)や渡辺トヨタ社長への取材や会見記事が皆無だったことである。 あまつさえ奥田元経団連会長(元トヨタ社長)の暴言を見過ごしたことである。
TV、新聞の大スポンサーであるトヨタ、キャノン、パナソニック、花王石鹸などについてマスコミが及び腰であるのは以前から指摘されているが、新聞が宅配制度維持にこだわるのは宅配制度並びに再販購読料が自由化されたら、少なからぬ新聞の経営が成り立たなくなるからである。新聞の紙面作成は広告収入に支えられており、購読料収入は主に宅配費用に充てられていることなどは、あまり知られていない事柄である。
広告出稿量の減少は、数年前には見られなかったマイナーの企業や某宗教団体関連の全頁広告などが、時折見られることにも現れている。
総じて何を申し上げたいかと云えば、数社の大新聞や数本のTVネットワークに支配されるマスコミとかジャーナリズムというものが、多様化し多チャンネル化し、多様少量発信される時代の幕開けの歳となるであろうと予言するのである。 後世は2009年をジャーナリズムの多様少量発信元年と名付けるであろう。 あるいは市民がジャーナリズムをその手に取り戻した歳と名付けるのかもしれない。
『年越し派遣村』サイトより転載
活動: 相談活動(労働相談、住居相談、生活相談…)
食事対策(朝・昼・晩-炊き出し)
住居対策(ハローワークが開く1月5日までの簡易宿泊)
名誉村長: 宇都宮健児(反貧困ネットワーク代表・弁護士)
村長: 湯浅誠(NPO法人自立生活サポートセンターもやい事務局長)
主催: 「派遣村」実行委員会
事務局: 全国ユニオン(TEL: 03-5371-5202)
現場臨時電話: 090-3499-5244(12/30~1/5)
■金銭カンパ
みずほ銀行 銀座支店 普通 2692964
派遣村寄付金口座 弁護士 棗 一郎
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