表題は三上さんのサイトからの引用である。 三上勝生さんが、亡くなって一年になる早川義春さんを偲ぶ記事からの引用である。 お会いしたこともないが、僅かながら茫猿と早川さんをつなぐ縁《えにし》がある関ヶ原生活美術館を近いうちに、いやもう少し秋が深くなってから訪ねてみようと考えている。 でも、茫猿の住むあたりに比べれば関ヶ原の秋は早く暮れてゆくから、明日あたりに訪ねても佳い頃かもしれないと考え直してもいる。
ところで、10.24開催予定の新スキーム改善委員会の資料として、10.16開催理事会資料が送られてきた。資料に述べられている改善案について、質問書を作ったのだが、送付する気にならないのである。 明日、関ヶ原生活美術館で、どうするのが佳いのか、ゆっくりと考えてみようと思っている。 俗事にかまけている茫猿と酒を酌み交わしたら、早川さんは何を語るだろうか、たぶん静かに微笑むだけだろうなと思いながらも、関ヶ原生活美術館の秋空のしたで彼に尋ねたいと思っている。
送られてきた理事会資料を読みながら、地価公示並びに新スキームが今置かれている環境について考えてみた。《理事会資料の開示は、しばらく差し控えます。》
その置かれた環境とは、地価公示予算を20％も削減すれば、アンケート調査郵送費も、第三者調査委託費用も、価格指数・商業地実施費用も十分まかなえる状況にあるということである。 しかも価格指数基礎データは、回収調査票とＧＩＳを用いれば、鑑定士の調査は特に必要なく、さらに指数公表までの期間短縮（国際指針では９０日）が達成可能なのである。 地域会・士協会の根強い反対が存在するとはいえ、連合会が内向きの議論に終始し、中途半端な改善で、時間を空費している場合ではないのである。 連合会は改善策検討に、既に一年半もの時間を空費したのである。
平成２５年度土建局予算概算要求から国交省の意向を読みとってみれば、
・地価公示予算の１０％削減額 ３７８百万円 （３０％削減額 １，１３４百万円）
・不動産価格指数予算増加額 ４００百万円 （公示予算削減額にほぼ匹敵する）
※アンケート調査郵送費 １５０万通発送、５０％回収とした場合に、
※受発信総数２２５万通×切手代８０円＝１８０百万円 （公示予算５％削減額に相当する）
今や課税評価の指標と化した地価公示を現在の規模で維持する必然性は、国交省には無くなっていると考えられる。 地価公示予算の削減額をもって、不動産価格指数を充実し、中古住宅市場の流通市場整備や環境不動産の普及に進もうとしているのであり、折しも地価公示制度のあり方も含めた抜本的検討を行う外部有識者による委員会の設置も予定されている。《概算要求書８頁》 連合会もそれらの施策動向に積極的に関与してゆくべき時であると考える。
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