ネチケット遠吠

　Ｅｍａｉｌが普及してきたことは喜ばしいことである。インターネッ
ト利用が一部の人たちだけでなく、普遍的なものになりつつあるのはデ
ジタルデバイトの解消といった意味からも好ましいことである。
何よりも、情報の検索・受信・配信・交換にインターネットは手軽であ
り、迅速である。情報（データ）それ自体の真偽はさておいて、情報授
受の間には夾雑物が混入する余地は基本的にない。
　それでも、このところＭＬ（メーリングリスト）だけでなく、一般的
なＥｍａｉｌにおいても、如何かなと云う事象を多く目にする。
初期の頃では、（といっても高々１年・２年前のことなのだが）発信元
が初心者だから、こちらもそれ程の知識もないからという理由で、或い
は受信本数が決定的に少なかったから、目障りというほどのこともなか
ったことが、最近はいささか苦になる。
　黙って、ＲＯＭ（Read Only Member）していればいいのだろうが、危
うきは危ういと申し上げた方が宜しかろうと思いまして、鄙から発信し
ます。インターネットリテラシーの向上にも少しは役立つと思いますし、
何せ茫猿遠吠ですので御容赦下さい。
　ＥｍａｉｌやＭＬとチャットの区別がついていない方々が、見られる。
堅苦しいことをクダクダと云う積もりはない。しかし、各々のＭＬの趣
旨を理解して発信すべきであろうと思います。チェーンメールのＭＬへ
の投稿などは論外でしょう。
　ハンドルネームすらも書いていない発信がある。ＭＬの場合は匿名投
稿は認められているが、それでもハンドルネームくらいを付すのはマナー
ではなかろうか。ハンドルネーム使用の署名くらいは用意されたいもの
と思います。私信Ｅｍａｉｌに発信者の名前がないときなどは、腹立つ
よりも呆れてしまう。殆ど、無言電話や嫌がらせ電話に酷似する状況で
ある。同じような意味で、Ｔｏ、Ｃｏ、Ｂｃｃの使い分けをしない方々
も結構多い。Ｃｏ発信にはＣｏ発信の意味があるのだから、適切に使い
分けたいものである。
　Ｒｅ・Ｅｍａｉｌの場合に多いのが、全文引用である。これは止めた
いものである。ＲＥＳした方の書き込みがどこにあるのか、最後まで読
まなければ判らないことが往々にしてある。やはり、行引用或いは見出
し的引用が望ましいのではなかろうか。ＲＥ・ＲＥメールの場合などに
この現象が現れると最悪である。ＲＥ・Ｅｍａｉｌのテンプレートを用
意しておくのがマナーではなかろうか。
　作成１行の字数が長すぎる投稿も多い、長い文章で適当に行替えを挿
入していると、とんでもなく読みにくい文章になってしまう。
１行の字数は７５バイト以内、できれば漢字３０～３５文字以内で作成
していただきたい。相手の受信環境が様々だから、確実に整った形で配
信されるであろう形式を選択したいものである。
　本来はテキストのみしか送信できないインターネットメールであるか
ら、ＭＩＭＥ（Multipurpose Internet Mail Extension）形式で作成し
てもらうのが一番有り難いのだが、ＨＴＭＬ作成も結構多い。
さらには、半角カタカナの利用も多い。半角カタカナは文字化けの原因
になるから利用しないのが原則であるし、丸数字など特殊文字も利用し
ないのが原則であるが理解されていない方が往々にしてみられる。
　ネチケットが無い方は投稿するなとかＥｍａｉｌを利用するなとか云
っているのではありません。茫猿だって、偉そうなことを云っていても
間違っていることは多いし、過去には知友・畏友から多くの間違いの指
摘を受けました。顔の見えないことの多いＥｍａｉｌの世界だからこそ、
自覚したいし、自覚してインターネット・リテラシーを向上させること
が、無用のトラブルを避けることになろうと思うからです。
　丸文字で、チョベリバとかガングロとかダカラサー、トイウカンジ等
と云う手紙（ファクシミリ）を受け取ったオジサンの顔を想像してみて
下さい。Ｗｅｂの世界では結構それに近い現象が溢れているのです。
　オフラインで投稿や配信や返信をタイプして、一端送信箱に保管し、
一斉送信前にもう一度全文を読み返す。この程度の作業を習慣にしまし
ょう。電話と違って、直ちに応答しなくてもよいのがＥｍａｉｌの長所
なのですから。
別件です。
減損会計、2002年度にも導入・会計審が論点整理
http://www.nikkei.co.jp/news/seikei/20000623CEEI052222.html
　土地や工場など事業用の固定資産の価値が下がった場合に損失処理を
義務づける「減損会計」が、早ければ2003年３月期決算から導入される
見通しになった。企業会計審議会（蔵相の諮問機関）は23日に公表する
論点整理で、減損会計導入を「会計基準の国際的な調和のうえで緊急の
課題」と位置づけ、積極的な方針を打ち出す。同審議会は一般から意見
を募集した後、今秋から具体的な基準作成を始める。減損会計の導入は
地価下落で不動産の含み損を抱えた建設・不動産会社、不採算の店舗や
工場を保有する企業などの経営に影響を与える可能性が大きい。

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